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投資の天才

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カテゴリー「インド株式」の記事一覧

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SENSEXは237P高、6週間ぶりの高値

4月17日、ムンバイ証券取引所のSENSEX指数は237ポイント超上昇し、6週間ぶりの高値に迫った。主として不動産、金属、金融セクターのファンダメンタルの強い銘柄がファンド筋により積極的に買われた。

  SENSEXは前日終値比237.01ポイント高となる16481.20で取引を終え、4営業日続伸。3月4日の水準まで回復した。日中の高値は16570.57、安値は16397.17。

  市場に貢献したのは主として不動産セクターで、業種別指標は292.77ポイント高の7,638.73と全業種中最大の上昇率を記録した。金属が526.81ポイント高の14,661.13と続いている。
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ムンバイ証券取引所 - マーケット概況 2008/04/11

ムンバイ証券取引所の部門別指数は、再び上昇基調。耐久消費財指数が368.38ポイント高の13,267.51をつけたのを始め、石油天然ガス指数が302.01ポイント上昇し11,028.75、国営企業指数が117.74ポイント高の7,444.41、金属指数が111.43ポイント高の13,966.38、電力指数が64.36ポイント高の3,164.39、小型株指数が50.37ポイント高の8081.43、中型株指数が44.26ポイント高の6,523.22となった。

個別銘柄では1,634銘柄が上昇、1,055銘柄が下落、59銘柄は前日と変わらず。

インド民間企業で時価総額が最大の石油精製大手、リライアンス・インダストリーズは、3.34%高の2,550.05ルピーをつけた。報道によると同社は、インド東岸沖D6ブロック深海採掘事業の10%売却について石油メジャー数社と交渉中である。

IT株は高安まちまち。輸出額がインドで業界2位のインフォシス・テクノロジーズは、1.96%下落し1,424.95ルピー、タタ・コンサルタンシー・サービシズ が0.69%高の907ルピー、サティアム・コンピューター・サービシズが2.96%高の436ルピー。

銀行株はインフレ傾向を示すデータを受け、方向感の定まらない展開。インド民間銀行で営業利益が最大のICICI銀行は、日中の高値822ルピーを記録した後、1.71%安の787.25ルピーまで下落した。一方、インドステイト銀行は0.2%高の1665.10ルピー、HDFC銀行が、0.34%高の 1,330ルピーで取引を終えた。

ラーセン&トゥブロは、3.65%上昇し2,776ルピー、バーラト重電機が3.67%高の1,830 ルピー、スズロン・エナジーが0.22%高の290.35ルピー。電力株では、タタ・パワーが3.95%高の1,247.05ルピー、リライアンス・パワーが0.82%高の361.35ルピー、ナショナルサーマル・パワーが0.27%高の186.50ルピー。電力企業で収益がインド2位のリライアンス・エナジーは、80億ルピー(202億円)相当の割当株の内、3分の1について自社株買いを昨日実施したと発表し、2.22%高の1,281.15ルピーをつけた。石油・天然ガス銘柄では、カイルン・インディアが4.38%高の252.75ルピー、続いてガイル・インディアが4.24%高の445ルピー、リライアンス・ペトロリアムが3.68%高の181.95ルピー。

また、ヒンダルコ・インダストリーズが1.67%高の176.35ルピー、リライアンス・コミュニケーションズが1.83%高の493.25ルピー、バーティ・エアテルが0.69%高の804.20ルピー、マヒンドラ&マヒンドラが1.31%高の620.25ルピー、タタ・スチールが0.92%高の692.20ルピーで引けた。

一方、ランバクシー・ラボラトリーズが1.58%安の443.55ルピー、グラシム・インダストリーズが0.78%安の2,550ルピー、ヒンドゥスタン・ユニリーバが2.02%安の235.15ルピー、ITCが1.83%安の204.15ルピー、アンブジャ・セメントが3.61%安の117.60ルピー、ACCが0.05%安の 813.20ルピーと値を下げた。

最近実施された未処理食用油の輸入関税撤廃や、米および豆類の輸出禁止等、相次ぐインド政府のインフレ抑制策により、企業業績に対する不透明感が増している。

また、アメリカのサブプライムローン関連の損失を補填するため、海外資本が市場からさらに資金を引き上げるとの観測が、引き続き相場の重しとなっている。今年に入って4月9日までの海外機関投資家の売り越し額は、1兆1,455億6,000万ルピー(約2兆9,000億円)に上っている。

インド国内の資金の動きに関しては、株式市場が急減速した最近2カ月間、投資信託や保険会社の資産管理商品への投資は低迷している。仮試算によると、昨日の株式市場でインド国内ファンドによる取引は、59億4,480万ルピー(約150億5,300万円)の買い越しであった。

ムンバイ証券取引所 - マーケット概況 2008/04/10

石油およびガス指数は前日比3.3%、資本財指数は同2%上昇した。IT指数と金属指数は1.5%以上上昇。インドで2番目に収益の多い電力会社であるリライアンス・エナジーは、先週水曜日に17万6,871株の自社株買いを発表した後初めて、6.3%上昇し1,252ルピーをつけた。同社は3月25日に買戻しを開始して以来これまでに25億750万ルピー(約63億円)で203万8,551株を取得。買戻しに先立ち同社取締役会は、買戻しの第1段階として80億ルピー(約200億円)を承認している。

リライアンス、大学生向けにケータイでサービス開始

インドの大手通信会社リライアンス・コミュニケーションズが、携帯電話を用いた学生向け教育ポータルサービスの運営を開始した。

東証に上場するタタ自動車に、国内自動車業界から脅威論

「タタグループの上場は予想できた。だが、それがタタ自動車とは思わなかった」

 インドのタタ財閥傘下のタタ自動車が東京証券取引所に日本預託証券(JDR)で上場するとの報を聞き、ある業界関係者は唸った。

 JDRとは、預託証券(DR)の日本版。預託証券とは、自国の規制により海外の証券取引所に株の売買による直接上場ができない企業が、海外市場で株の代わりに流通させる証券のことである。

 いわば“株もどき”だが、これを発行すれば、アジアなどの新興国企業は日本でほぼ株と同じように資金調達が行なえる一方、日本の個人投資家も日本の証券会社を通して、成長力のある新興国企業への投資が円建てで可能となる。

 冒頭のようにタタグループの東証上場は、早々に予想されていた。その理由は明白。昨年7月、インド投資の成功者、スズキの鈴木修会長を団長とする視察団が訪印し、同行した甘利明経済産業相や東証の西室泰三会長らがタタ財閥にJDRの活用を熱烈に訴えていたからだ。

 そもそもJDRは、日印の両政府による幹線道路などのインフラ整備「デリー・ムンバイ間産業大動脈構想」のための資金調達法の一つとして日本側がインド側に提案したもの。

 経産省にとっては、産業振興策に結び付く。相次ぐ外国企業の撤退に悩む東証にとっても新興国企業を呼び込む切り札になりうる。タタも知名度向上と資金調達に役立つ。よいことばかりに思える。

 だが、「単純には喜べない」(冒頭の業界関係者)という声もある。

 というのも、JDRが普及すれば、外国企業による三角合併(株式交換を使った企業買収の一つ)も容易となるからだ。

 完成車メーカーは非現実的でも、タタが技術力強化のために、日本の自動車部品メーカーを買収するのなら、ありうるからだ。

 タタ財閥は昨年9月に、傘下の自動車部品メーカー、タタオートコンプシステムズ(TACO)の日本支社を設立したばかり。今年3月に買収を表明したジャガーやランドローバーのマーケティングのほか、IR活動も必要になるため、「早晩、タタ自動車は日本に拠点を設ける」と多くの関係者は見ている。

 もしかしたら、インドでタタ自動車と激しい競争をしている鈴木会長こそ、心中はより複雑かもしれない。



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